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採用コラム

取り組みひとつで企業力は変わる!
「社内教育」の目的と8つの実施方法

社内教育は、企業の目標達成や成長のための大切な取り組みの一つです。今回は、なぜ社内教育に取り組む必要があるのか、その目的や実施方法について詳しくお話します。

目 次​

1.はじめに

2.社内教育とは?

3.社内教育の目的

4.社内教育の方法8選

5.まとめ

1.はじめに

企業の成長や安定した経済活動のためには、社員一人ひとりの成長が必要不可欠です。そのためには、効果的な人材育成を実施しなければなりません。そこで重要視されるのが社内教育です。一言で「社内教育」といっても、どのような目的を持ってどのような教育方法を実践したら良いのか分からないという人もいるのではないでしょうか。今回は、社内教育の目的と8つの教育方法について解説します。

2.社内教育とは?​

社内教育とは、社員個人や組織の成長、生産性の向上などを目的として実施される取り組みのことを指します。「教育」というと、研修などの学びの場を設ける必要があるように思うかもしれませんが、社内教育の場合は研修に限らず、日々のマネジメントや人事評価や人員配置などの人事活動、福利厚生などを含む人材育成に対する取り組み全体を指します。

3.社内教育の目的​

① 社員の能力アップ

立場や役職に合わせた社員個人個人の知識やスキルを底上げし、業務遂行能力のアップを目指します。

 

② 社員のエンゲージメントアップ

会社のビジョンや掲げるミッションについての啓蒙やキャリア教育などは、組織へのエンゲージメントアップに繋がります。エンゲージメントが高まることは、パフォーマンスの向上や人材定着率アップなどのポジティブな効果を生み出します。

 

③ 組織力アップ

能力やエンゲージメントがアップより、チームワークやマネジメントのレベルが上がったり、組織の生産性が向上したりすることで、組織全体のパワーアップを図ります。

 

 コンプライアンスの遵守

近年、企業の社会的責任に関する関心や要求は高まっており、一人の社員が起こしたちょっとした不用意な行動でさえも、大きな問題になりかねません。組織の一員として、コンプライアンスの意識を高め正しい知識を持ち行動してもらう事も、社内教育の目的の一つです。

4.社内教育の方法8選​

社内教育は、主に

・社内研修

・マネジメント

・福利厚生

の3つに分類できます。ここでは、分類ごとによく実施される8つの社内教育の方法を、対象となる社員や目的も合わせて紹介します。


<社内研修>

① OJT

主に新入社員を対象に、能力向上や組織の業務効率アップなどを目的として実施します。実際の現場での実務を通して業務の流れや知識・技術を教える手法で、

やってみせる(Show)→説明する(Tell)→やらせてみる(Do)→評価・追加指導をする(Check)

の4つのステップに沿って、指導担当となった社員がマンツーマンで指導するのが一般的です。

(関連コラム:OJTの基本を学ぶ!目的や成功に導く5つのポイントを解説


② Off-JT

社内外の講師による、実務外のセミナー形式が一般的です。新たな知識やスキルのインプットが主な目的で、座学やグループワーク、Web研修など様々な方法を用いて研修を行います。新入社員からある程度経験を積んだ社員まで、目的に合った人材が対象となります。


③ eラーニング

インターネットを活用した研修で、動画やアプリなどの既存コンテンツを視聴するなどして、社会人としての一般教養や知識を習得してもらうために実施します。Off-JTと似たような位置付けですが、講師を立てずに社員が個人で学習でき、また、ネット環境があれば場所や時間を選ばずどこでも受講できる手軽さが特徴です。


マネジメント>

④ ティーチング

マニュアルを準備してそれに沿って説明したり、経験・体験から得たノウハウを伝授したり、上司が部下に対し自身が持つスキルや知識を教授します。日々の業務の中、または、実務外で時間を作って部署内で実施しますので、理解度の確認や相談や質問を都度受けることができるため、学びの具合を確認しやすい方法です。


⑤ コーチング

知識やノウハウを一方的に伝授するティーチングとは異なり、相手の考えやアイデアを引き出すために適切な質問を投げかけたり対話したりして行います。相手が出した答えやアイデアを尊重し承認などをすることで、モチベーションを高め自発的な行動を促す効果が期待できます。


⑥ 1on1ミーティング

人事評価や業務進捗確認ではなく、悩み・問題の解決や成長のサポートを目的として部下と対話をするために設ける1対1の面談です。ざっくばらんに対話できる雰囲気作りも大切ではありますが、単なる雑談にならないよう、テーマを決めたり面談の記録を残すなどして意義のあるコミュニケーションにすることがポイントです。


⑦ 人事評価

単なる社員の評価に留めることなく、評価制度や等級制度を基に目標設定やフィードバックを行うことで、人材育成に繋げることができます。社員側は、今自らが置かれている立場や求められる働きが明確になり、モチベーションやパフォーマンスの向上に繋がります。


<福利厚生>

⑧ 自己啓発支援

社員個人のスキルアップや学びを支援する取り組みや制度を指します。例として、

・資格取得のサポート(交通費、受験料補助など)

・セミナー、外部研修参加費補助

・自己啓発書籍や教材などの図書購入費補助

などが挙げられます。社員のスキルや技術だけでなく、モチベーションやパフォーマンスの向上にも繋がり、メンタル面の成長や生産性アップなど様々なポジティブな効果が期待できます。

5.まとめ

社内教育は、組織の目標達成や成長のために欠かせない取り組みです。Off-JTやOJTなどの研修を実施したり、マネジメントや福利厚生を活用したりして、自社に合った適切な教育方法を取り入れてみてくださいね。

 

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